不動産購入時に加入しておくべき5大保険｜横浜の不動産はセンチュリー21マイホーム

火災保険は、建物全般の損害に備える、いわばベースとなる保険です。この「火災保険」は、さまざまな損害に対応しています。火災に関してはもちろんですが、落雷・爆発・破裂などにも基本的に対応しています。また、保険によっては、水災・風災などの天災に関する補償も含んでいます。多くのバリエーションがありますので、ご自分の建物の構造や立地条件をふまえ、よく考えて保険の種類を選ぶとよいでしょう。

注意する点は、火災保険の対象は基本的には「建物のみ」ということです。家具や家電などの家財道具に関しての補償は、家財保険の内容が組みこまれている火災保険を選んで補いましょう。また、火災保険は「地震」に関する損害に関しては補償の対象外です。保障を受けるには、別に「地震保険」へ申し込む必要があります。

災害によって受けた損害は、建物に関しては火災保険で補うことができます。しかし、建物以外の家財や家電などの損害については、基本的には火災保険の補償対象から外されます。そのため、火災保険と合わせて「家財保険」へ加入しておくと安心です。といっても、現在の火災保険は総合的な火災保険ですので、家財保険の内容が火災保険の一部に組み込まれていることがほとんどです。家財保険に加入するというよりは、火災保険の補償内容をよく見比べてみることが大切です。

家財保険は、家財道具が損害を受けたときに補償をしてくれるものです。火災保険よりも補償範囲が広く、水漏れ・盗難・破損など、災害以外の理由でも適用されます。家財とみなされるものは、家具や衣服など日常で使うもののほか、高価な貴金属や美術品、現金・切手なども含みます。一方で、車、ペット、植物、有価証券、敷地外に出したものなどは、家財とはみなされません。

地震によって起こった被害全般の補償を引き受けるのが「地震保険」です。建物と家財の両方が補償対象となります。また、地震そのものによる損害だけでなく、地震によって引き起こされた津波による損壊・流出・火災
などの被害にも対応しています。

地震保険は火災保険と異なり、住宅ローンを組んだ場合でも、任意で加入するものです。ただし、単独で契約することはできず、火災保険とセットで加入します。保証額は、対象となる建物や家財の損傷状況に応じて支払われます。

団体信用生命保険（団信）とは、住宅ローンの返済中に万が一のことがあった場合、保険金により残りの住宅ローンが弁済される保障制度です。
住宅ローンを利用する場合には、万一の不測の事態も考えなければなりません。そのとき収入が激減すれば、たとえ一般の生命保険に加入していても、受け取った保険金を生活費に回さざるを得ず、マイホームに住み続けるのは難しくなります。
そんなとき、団信に加入していれば、万が一のときに、生命保険会社から支払われる保険金によって住宅ローンの残債務が弁済され、残されたご家族に住宅ローンが残らず、マイホームに安心して住み続けることができます。

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保険は、結婚や出産などライフステージが変わるごとに見直す必要があります。家族構成や資産状況などが変われば、必要な保障が変わるからです。住宅購入もまた、保険見直しのタイミングです。それは、住宅ローンを組む際、生命保険の一種である団体信用生命保険（団信）に加入することが条件となっているからです。
生命保険では、生活費や住宅費を基に必要保障額を算出しているはずなので、住宅を購入して団信に加入すると死亡時の保障が重複します。
そのため、住宅購入時はすでに加入している死亡保険を見直すタイミングと言えます。

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